2025-03-01

資産状況:2025年2月末

2025年2月末の資産状況はこんな感じでした。

2025年2月前月比較前年同月比較
現預金¥5,717,316-¥1,749,706-¥15,495,678
仮想通貨¥69,431,274-¥18,732,627¥32,444,218
株と投資信託¥51,628,228-¥4,858,822¥6,483,068
投資用不動産¥32,267,191¥0¥11,605,903
FX¥0-¥987,893¥0
SL/保険¥2,168,316¥12,921-¥1,018,886
合計¥161,212,325-¥26,316,127¥34,018,625


・現預金


現預金比率は3.5%で、相変わらず底尽き状態です。
余裕のある資産運用を心がけなければと思っていても、なかなか実行に移せません。
余力がないことで、去年8月の日経平均の大暴落で大儲けをすることができず、直近の日経平均の底割れ局面でも、機動的な対応ができていません。

・仮想通貨


仮想通貨は大暴落になってしまいました。
先月末の時点では1BTCが10万ドルを超えていたので、実に20%以上のマイナスです。
仮想通貨の資産合計では、前月比で1800万円もマイナスになってしまいました。
(下図は日足のBTC/USDのチャート)













先月末の時点からダブルトップの傾向はありましたが、見事に左右対称のダブルトップを形成しつつあります。直近では下ヒゲをつけて耐えた形にはなっていますが、チャートを素直に見ると、上昇トレンドの始まりの昨年11月の1BTC7万ドルあたりまで下落して、そこから仕切り直しという感じに見えてきます。

要因としては、トランプ大統領の関税発言連発で全体的にリスクオフのムードになってしまっていること、および、仮想通貨関連の政策が具体化しておらず、アメリカの一部の週ではビットコイン準備金の法案が否決されてしまっていることなどが挙げられます。

リスクオフとリスクオンは裏表の関係にあり、いずれまたリスクオンの波が来るであろうこと、トランプ大統領の政策的には、国際政治と関税が最優先になっていて仮想通貨関連は後回しになっているであろうことから、潮目が変わるタイミングはまた来ると考えています。中長期的には、引き続き仮想通貨の見通しはポジティブです。

・株と投資信託


仮想通貨だけでなく、株も暴落しました。
昨年の10月から38000円~40000円のレンジで推移していて、200日線は上向き、そろそろトランプ政策の効果も表れて、日本株もレンジを上抜けするのではないかと期待していたのですが、完全に逆を突かれてしまいました。
(下図は日足の日経平均のチャート)














日本企業の業績が悪いわけではないので、このままズルズルと下がってしまう可能性は高くないと見ています。しかしながら、アメリカ株を含めた市場全体のムードが変わらなければ、たとえ割安であっても積極的に株を買っていく主体がいないため、当面は上値も限定的かもしれません。




ではここで買い持ちのポジションを損切りすべきかというと、それもちょっと違うと考えています。アメリカ株の恐怖指数は「極度の恐怖」を指し示しており、むしろここでは新たに買いを入れる局面です。しかしながら、現金余力がないので、嵐が過ぎ去るまでこのまま黙って耐えていくしかありません。

・FX


先月末にユーロドルのロングのポジションを作りましたが、想定と逆に行ってしまったので決済。懲りずにドル円のショートポジションを作ってみたものの、これも逆に行って損切りになってしまいました。
(下図は日足のUSD/JPYのチャート)













5日線と20日線を越えてトレンドが変わりそうなタイミングではあったので、テクニカル的な損切りのタイミングとしては間違ってはいませんが、ちょうどその翌日から円高方向に6円以上も動いてしまったので、結果的には失敗でした。なかなか思うようには動いてくれません。

・まとめ


資産運用においては、今月は過去最悪レベルで酷い月でした。
仮想通貨と株は暴落、金額的には大きくありませんが、FXも負けてしまいました。
資産総額では前月比で2600万円のマイナスです。

よりによって、会社を辞める決断をした後にこの暴落ですから、精神的なダメージは少なくありません。本来はリタイアに備えて、リスク資産の割合を徐々に減らして、資産変動を抑えるべきだったのでしょう。

ただ、致命傷というレベルではなく、昨年比で見れば3400万円も増えているので、リタイアには問題ありません。リスク選好という性格はおそらく生まれつきでなかなか治らないのかもしれませんが、もう労働による収入で投資の損失の穴埋めができないことを肝に銘じて、少しづつでも資産ポートフォリオを健全化させていかなくてはなりません。

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